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ライトコイン(LTC)

ライトコイン(LTC)/チャート・価格(レート)

(前日比)
SP

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ライトコイン(LTC)とは?

ライトコインは、2011年10月ビットコインをベースに、元Googleのエンジニアであるチャーリー・リー氏によって発案された暗号資産であり、ビットコインの抱える発行数量上限と取引の承認時間の問題を解決するために開発されました。価値の保存手段として活用されるビットコインとは異なり、ライトコインは日常的な決済で利用しやすい暗号資産を目指しており、ビットコインよりも使いやすく、実用性に優れています。

ライトコイン(LTC)の仕組み

ライトコインは、ビットコインの欠点である発行数量上限と取引の承認時間の問題を解決するために開発されました。ビットコインの発行数量上限は2,100万BTCですが、ライトコインはその4倍の8,400万LTCが生成されるよう設計されています。また、セグウィット(Segwit)を導入することで取引データのデータ量を圧縮でき、承認速度はビットコインが1ブロック10分を要するのに対しライトコインはその4分の1のおよそ2分30秒の速さとなります。セグウィットとは「Segregated Witness(隔離された署名)」の略語で、ブロックチェーンの各ブロックに刻まれる情報には、大きく分けて「取引データ」と「署名データ」があります。そのうち「署名データ」部分を別領域に書き込むという方法を採用したことでデータ量の圧縮に成功し、取引の承認速度が改善されました。

はビットコインの技術を基に開発されたため、基本的な仕組みはビットコインと同じであり、Scryptアルゴリズムを用いたプルーフ・オブ・ワーク(Proof of Work)が採用されています。「Scrypt」とは、取引の暗号化処理に使用されるアルゴリズムのことで、暗号資産で一般的に使用される「SHA-256」というアルゴリズムに比べて、より高速で簡単なアルゴリズムです。Scryptであれば一般家庭で利用するパソコンの性能でもマイニング(取引の承認作業)を行うことが可能です。個人がネットワーク維持に貢献しやすい環境が整っているのと同時に、マイニング時に消費する電力を抑えられるというメリットがあります。
マイナー(採掘者)は1ブロック発掘するごとに12.5LTCが与えられ、この数量は約4年ごとに半減します(半減期)。1回目は2015年8月26日、2回目は2019年8月5日に迎え、3回目の半減期は2023年8月頃を予定されています。LTCは実用性に優れており、決済サービスとして力を入れているため、将来的に決済手段として採用する企業が増えてくると、価値は一層高まり、一般にもより浸透していく可能性があります。

ライトコイン(LTC)の基本情報

日本語の名称
ライトコイン
現地語の名称
Litecoin
ティッカーコード(シンボル)
LTC
考案者
チャーリー・リー(Charlie Lee)
発行開始
2011年10月
通貨単位
LTC
財産記録媒体
Litecoinネットワーク
発行方法
分散型の価値保有・価値移転の台帳データ維持のための、暗号計算および価値記録を行う記録者への対価・代償として発行される暗号資産
発行可能数
84,000,000 LTC
公開サイトURL
ホワイトペーパーURL
-
主な利用目的
送金、決済、投資

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ライトコイン(LTC)の歴史・特徴

ライトコインは、ビットコインの基本的な仕組み(ソースコード)を利用して2011年10月に、元Googleのエンジニアであるチャーリー・リー氏(Charlie Lee)によって開発された暗号資産(仮想通貨)です。ライトコイン財団という非営利組織によってライトコインの実装が進められていますが、通貨の発行や管理などはライトコイン財団によって行なわれておらず、非中央集権的な運用がなされています。
ライトコインは、ビットコインの処理速度(スケーラビリティ) や取引(トランザクション)が遅延する課題を解決するために、誕生しました。
ビットコインとライトコインは基本仕様が同じであるため、暗号資産(仮想通貨)における「金」と「銀」という表現をされることがあります。

ライトコインは、ビットコインよりも早い速度で取引を承認することができます。ビットコイン取引承認(ブロック作成)時間が約10分に対し、ライトコインは約2.5分と4分の1の処理時間へ短縮されています。そのため、ライトコインは決済手段として活用が期待されています。
ライトコインの決済手段のさらなる成長に向けて、ライトニングネットワークと呼ばれるブロックチェーン以外のオフラインで取引を可能とするシステムの開発が進んでいます。
ライトニングネットワークの成長で期待されているのは、ブロックチェーンに取引を記録する場合、最初と最後のみを記録し、中間取引は省略できる仕組みのため、処理速度向上と手数料を低く抑えられることです。

ライトニングネットワークの活用が期待される具体的な場面は「暗号資産による少額決済(マイクロペイメント)」です。2者間で資金移動した流れ(最初と最後)だけをブロックチェーンに刻み、途中のやりとりをブロックチェーンに刻まない技術をライトニングネットワークといいます。ライトコインはライトニングネットワークの試験的運用に成功した暗号資産の一つで、ライトニングネットワークの稼働が本格的に実装されれば、日常生活で頻発する少額取引(要するに通常の買い物)に対しても、処理速度や手数料を気にすることなく利用できると期待されています。
なお、決済手段として多くの流通を目指すライトコインの上限は、ビットコインの2100万枚に比べ、4倍の8400万枚に設定されています。

ライトコインは「ミンブルウィンブル(MinbleWimble)」と呼ばれるアップデートを予定しています。ミンブルウィンブルはコンセンサスアルゴリズムのプルーフ・オブ・ワークに改良を加えたもので、取引速度を改善してスケーラビリティ問題の解消と取引に関する情報の秘匿性を高められるものと見込まれています。
ビットコインやライトコインの場合は、インターネット上で検索等をすると個々のトランザクションが全て閲覧できる状態になっています。ブロックチェーンが備える「改ざんできない仕組み」であるがゆえにミンブルウィンブルが実行されると、ウォレットアドレスや残高などの取引情報に対して、ユーザーが非公開を選択できるようになる見通しです。

ライトコイン(LTC)のメリット

ライトコインは決済手段として実用性の高い暗号資産として開発されているため、発行上限はビットコインの4倍に設定され、ライトコインが決済手段として世界中に広く普及しても十分に供給できる体制が整っている点はメリットです。Segwitを用いた取引データの圧縮により、取引速度の高速化と取引手数料の削減に成功しており、その結果もたらされる実用性の高さそのものも大きなメリットです。

一方、ビットコインの弱みを補強するために考案されたライトコインであるがゆえに、ビットコインの値動きに影響を受ける可能性が高いのはデメリットといえるかもしれません。アルトコインと呼ばれるビットコイン以外の暗号資産は、ビットコインの価格変動に連動する傾向にありますが、ライトコインの場合は特にビットコイン価格変動との連動性が高いといわれています。

ライトコイン(LTC)の今後と将来性

ビットコインの仕組みや一部特徴を引き継ぎつつビットコインの弱点を補うように、より実用的な暗号資産を目指してライトコインは考案されました。直近のアップデートが進むことで取引速度がさらに向上し、ライトコインが広く普及する未来が訪れるかもしれません。
ライトコイン決済は海外において徐々に広がりを見せていますが、国内ではビットコイン決済を導入している店舗がいくつかあるものの、ライトコイン決済の導入はほとんど進んでいません。今後ライトコインがどこまで広まるかは、ライトコインの実用性がどれだけ高まるか次第といえます。ライトコインのアップデートや開発状況に加え、ビットコインの動向にも着目しながら、ライトコインの今度の動向や成長に期待しましょう。

ライトコイン(LTC)に関する質問

ライトコインを買うには?

暗号資産交換業者であるSBI VCトレードにてご購入いただけます。当社で所定の手続きを行ったうえで口座開設いただいた後、当該口座に日本円を入金いただき、ライトコインの購入等お取引を始めることが可能です。

ライトコインはいくらから購入できますか?

販売所サービス(現物)では、ライトコインを0.0001LTCから購入できます。
取引所サービス(現物)は0.0001LTCから購入できます。日本円での購入価格はライトコインの相場によって異なりますので、販売所又は取引所でご確認ください。

ライトコインの手数料はいくらですか?

SBI VCトレードの場合、口座開設手数料、口座維持手数料、ロスカット手数料、入金手数料、入出庫手数料については、無料でご利用いただけます。

ライトコインの取引はいつでも出来ますか?

はい、原則365日24時間(土日、祝日含む)取引できます。
ただし、当社メンテナンス期間は除きます。

ライトコインの取引はスマホでもできますか?

はい、スマホで取引できます。初めての方でも簡単にご利用いただける「VCTRADE web シンプルモード」だけでなく、現在の損益状況を一目で把握することができる取引アプリ「VCTRADE mobile」をご利用いただけます。

【注意事項】
銘柄チャート・詳細ページは、情報提供を目的としており、特定の暗号資産銘柄を推奨するものではありません。また、暗号資産取引等の勧誘を目的としたものでもございません。
売買はご自身の判断にて行ってください。
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