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ビットコイン(BTC)

ビットコイン(BTC)/チャート・価格(レート)

(前日比)
SP

* 現時点のAsk Priceを元に算出した参考価格であり、実際の約定価格とは異なります。

* メンテナンス中は価格が更新されません

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ビットコイン(BTC)とは?

ビットコインは、世界で最も流通している暗号資産で、匿名の開発者であるサトシ・ナカモト(Satoshi Nakamoto)によって2008年に発明され、2009年より使用が開始された世界初の暗号資産(仮想通貨)です。

ビットコインは、日本円や米ドルと同様に単位はありますが、国家による価値の裏付けがないものです。加えて、日本円や米ドルのように中央管理者(日本銀行やFRB)が存在しない仕組みで維持・管理されており、有形のものではなくインターネット上で利用できる暗号資産になります。ビットコインはブロックチェーン技術により送付にかかる一連の取引(トランザクション)を暗号化し、データの改ざんが非常に困難な仕組みになっています。
不正取引が起こらないように、取引記録の整合性を確認および承認する作業(マイニング)によって取引は成り立っています。マイニング参加者(マイナー)は、マイニングに成功すると、報酬としてビットコインを得ることができます。

ビットコインの発行枚数の上限は合計2,100万枚です。ビットコインには中央管理者が存在しないため、あらかじめ発行上限を設けておくことによって、希少性を持たせて(数が少ないと価値が上がる)価値を維持しようとしています。
また、ビットコインの送付はインターネット上で手続きが完結します。一般的に、銀行等で行う送金手続きと比べ、スピードが速く手数料が安い傾向があります。現在では日本の実店舗でもビットコイン決済が広がっています。
ビットコインはブロックチェーンを利用することで、国家や銀行という管理者や仲介者を不要とし、技術面ではデータを改ざんするより正しく記録するほうが経済合理性が高いことから、データの改ざんが非常に起こりにくくなっています。

ビットコイン(BTC)の仕組み

ビットコインはP2P(Peer to Peer)ネットワークで管理する仕組みを取っています。
P2Pネットワークとは、ネットワークに参加する不特定多数が同等の役割を担いながら、ピア間で通信を行い、ネットワークが維持されています。中央集権型のように、管理されている特定のサーバーにアクセスするわけではありません。P2Pネットワークがブロックチェーンで利用される理由として、常にネットワークが動き続け、ダウンタイムがゼロになるというメリットがあるためです。

ビットコインを記録するブロックチェーンは、情報が格納されているブロックがあり、何かしらの情報が追加され取引が行われた場合は、次のブロックが生成され、ブロックがチェーンのように繋がっていきます。ビットコインは一定期間毎に取引記録を追加していく作業が発生します。また、マイニングにより情報の整合性を確認、検証することが必要となります。

マイニングはおよそ10分程度で解けるように自動的に調整される数学的な問題を解くことでブロックチェーンへの記録権を得るとともに、報酬として一定枚数のBTCが受け取れることができるという仕組みで発行されています。ブロックチェーンへの記録権を得てマイニング報酬を得ようと数学問題にチャレンジするプレイヤーのことを「マイナー(採掘者)」と呼びます。計算問題を速く解くことが記録権獲得の条件であるため、性能の良いコンピュータ資源を準備できるマイナーほど記録権を得て、ビットコイン(BTC)を得られる可能性が高くなります。これらの仕組みはプルーフオブワーク(PoW)と呼ばれています。

また、近年の取引量の増加に伴い、早く取引を確定させるために、「取引をブロックチェーンに記録してくれることを条件にマイナーに報酬を払う」という条件付き(記録手数料付き)取引も増えています。

ビットコイン(BTC)の基本情報

日本語の名称
ビットコイン
現地語の名称
Bitcoin
ティッカーコード(シンボル)
BTC、XBT
考案者
サトシ・ナカモト(Satoshi Nakamoto)
発行開始
2009年1月3日
通貨単位
BTC
財産記録媒体
ビットコインブロックチェーン
発行方法
分散型の価値保有・価値移転の台帳データ維持のための、暗号計算および価値記録を行う記録者への対価・代償として発行される暗号資産
発行可能数
20,999,999.9769 BTC
公開サイトURL
ホワイトペーパーURL
主な利用目的
送付(送金)、決済、投資

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ビットコイン(BTC)の歴史・特徴

ビットコインは2008年に匿名の人物で、サトシ・ナカモト(Satoshi Nakamoto)という人物が論文を出したことが起源と言われています。この人物はどのような人物なのかいまだに明らかにされておらず国籍も性別も何もわからないままとなっています。論文のタイトルは「Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic Cash System」というテーマで書かれた論文となっていました。

2009年にはビットコインの最初のブロックが生成されています。ビットコインは2010年にピザ2枚を1万BTCで交換したということが最初の商取引で利用された実例となっています。この日が5月22日で、暗号資産市場では「ビットコイン・ピザ・デー」としてイベントが世界で行われるようになりました。

2011年6月にはマウントゴックス社(Mt.Gox)でハッキング事件が発生し、日本でもビットコインの存在が知られるきっかけとなりました。2012年11月にビットコインが初の半減期を迎え、日本でも暗号資産交換業が創業する等ビットコインの認知が少しずつ拡大してきた年になっています。
2016年は2回目の半減期を迎え、価格が大きく上昇する動きとなりました。この年には日本でも資金決済法が改正され、法案の中で暗号資産の定義を明確化する内容も盛り込まれたことから、世界でも日本の暗号資産市場が注目されてきた年でもあります。

2017年は「暗号資産元年」と言われる年となり、話題性に便乗した詐欺的トラブルも同時に問題となりました。価格も大きく上昇し、暗号資産バブルと言われる年となっています。また同年7月にビットコインの「SegWit」という大型アップデートが完了しました。

2018年には暗号資産バブルが崩壊しビットコインの価格は急落、日本でも取引所でハッキング事件が発生し、暗号資産は危険なものという認識が広まった年となりました。一方で、2020年にはマイクロストラテジー等世界の機関投資家やヘッジファンドもビットコインをポートフォリオに組み込む動きが強まり、ビットコインの価格は再度上昇しビットコインの時価総額も12月に50兆円を突破しています。

2021年も暗号資産市場全体が大きく上昇する中、アメリカでコインベース社がNASDAQに上場したニュースが報じられました。11月にはビットコインの大型アップグレード「Taproot」の実装も完了しています。この年には、エルサルバドルが法定通貨にビットコインを採用したことや、10月には米国証券取引委員会(SEC)がビットコイン先物ETFの申請を承認する動きも大きな話題となりました。
2022年の上半期は、世界的な金融緩和から引き締め方向に転じる中で、ビットコインの価格が大きく下落する動きとなり、暗号資産市場の2度目の冬の時代を迎えています。

ビットコイン(BTC)のメリット

ビットコインを利用することは様々な点でメリットがあります。まず管理者がいないため、監視されることがなく個人間で直接取引ができることです。日本円を送金する場合は銀行という管理者を通じて送金手続きを行います。しかし、ビットコインを送付する場合は、原則個人間で自由に受け渡しを行うことができるというメリットがあります。
また、時間を気にせず送付を行うことができるため、銀行のように送金・着金時間に制限が加わることがありません。銀行の海外送金のように何営業日も待つ必要がなく、送付先での受領が可能となっています。
ビットコインの他のメリットとして、実店舗でビットコインでの決済を取り扱っている場合は世界中どこでも決済用資産として直接買い物等にも利用することができる点が挙げられます。

このように、ビットコインにはメリットが多い一方でデメリットもあります。分散型組織で管理されているため管理者が存在しないという点を説明しましたが、これは言い換えるとデメリットにもなります。管理者が存在しないということは何かしら問題が起きても保証されないということです。これまでにも様々な問題が発生しましたが、発行体・管理者が存在しないことから、責任の所在がわからないというケースもありました。

暗号資産取引所でのウォレットの場合は暗号資産取引所のセキュリティ対策等である程度リスクは軽減されますが、アプリ等自身のウォレットで保管した場合は、ハッキングされたとしてもリスク管理の責任は自身が負うため、相対的にセキュリティリスクは高まることになります。

さらに、ビットコインは法定通貨のような「金利」というものは発生しません。法定通貨を銀行等の金融機関に預けた場合は、一般的に期間の利益享受として預金利息を受け取ることができますが、ビットコインは保有していても金利を得ることができません。ただし、日本の暗号資産市場では、暗号資産交換業者に対しビットコインを貸し出す仕組みの消費貸借取引「レンディング」によって利用料(年率)を受け取れる場合もあります。

ビットコイン(BTC)の今後と将来性

ビットコインは、時価総額が50兆円を超える(2022年7月現在)大きなアセットの一つとなってきており、投資家としても無視できない規模の時価総額に成長してきています。供給量が将来的に減少していく中、保有者は個人投資家から機関投資家まで幅広い投資家層にまで拡大しています。
また、ビットコインを中心に暗号資産市場でもETFの申請や、先物市場の普及等、様々な主体が参入しやすい土壌を整える動きが世界で続いており、価格の上下が大きくボラティリティの高いアセットではあるものの、着実にマーケットは成長してきています。
ビットコインは現在、日本では投資目的で利用される機会が多いですが、ポートフォリオに組入れるアセットの一つとしてなくてはならないものになっていく可能性もあり、将来的には注目していく必要があると考えられるでしょう。

ビットコイン(BTC)に関する質問

ビットコインを買うには?

暗号資産交換業者であるSBI VCトレードにてご購入いただけます。当社で所定の手続きを行ったうえで口座開設いただいた後、当該口座に日本円を入金いただき、ビットコインの購入等お取引を始めることが可能です。

ビットコインはいくらから購入できますか?

販売所サービス(現物)では、ビットコインを0.0001BTCから購入できます。
取引所サービス(現物)は0.000001BTCから購入できます。日本円での購入価格はビットコインの相場によって異なりますので、販売所又は取引所でご確認ください。

ビットコインの手数料はいくらですか?

SBI VCトレードの場合、口座開設手数料、口座維持手数料、ロスカット手数料、入金手数料、入出庫手数料については、無料でご利用いただけます。

ビットコインの取引はいつでも出来ますか?

はい、原則365日24時間(土日、祝日含む)取引できます。
ただし、当社メンテナンス期間は除きます。

ビットコインの取引はスマホでもできますか?

はい、スマホで取引できます。初めての方でも簡単にご利用いただける「VCTRADE web シンプルモード」だけでなく、現在の損益状況を一目で把握することができる取引アプリ「VCTRADE mobile」をご利用いただけます。

ビットコインは円に換金できますか?

保有暗号資産を販売所や取引所サービス等で売却することで日本円に換金できます。

【注意事項】
銘柄チャート・詳細ページは、情報提供を目的としており、特定の暗号資産銘柄を推奨するものではありません。また、暗号資産取引等の勧誘を目的としたものでもございません。
売買はご自身の判断にて行ってください。
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