ビットコイン（BTC）

ビットコイン（BTC）の歴史・特徴

ビットコインは2008年に匿名の人物で、サトシ・ナカモト（Satoshi Nakamoto）という人物が論文を出したことが起源と言われています。この人物はどのような人物なのかいまだに明らかにされておらず国籍も性別も何もわからないままとなっています。論文のタイトルは「Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic Cash System」というテーマで書かれた論文となっていました。

2009年にはビットコインの最初のブロックが生成されています。ビットコインは2010年にピザ2枚を1万BTCで交換したということが最初の商取引で利用された実例となっています。この日が5月22日で、暗号資産市場では「ビットコイン・ピザ・デー」としてイベントが世界で行われるようになりました。

2011年6月にはマウントゴックス社（Mt.Gox）でハッキング事件が発生し、日本でもビットコインの存在が知られるきっかけとなりました。2012年11月にビットコインが初の半減期を迎え、日本でも暗号資産交換業が創業する等ビットコインの認知が少しずつ拡大してきた年になっています。
2016年は2回目の半減期を迎え、価格が大きく上昇する動きとなりました。この年には日本でも改正資金決済法が成立し、法案の中で暗号資産の定義を明確化する内容も盛り込まれたことから、世界でも日本の暗号資産市場が注目されてきた年でもあります。

2017年は「暗号資産元年」と言われる年となり、ICO詐欺等も同時に問題となりました。価格も大きく上昇し、暗号資産バブルと言われる年となっています。また同年7月にビットコインの「SegWit」という大型アップデートが完了しました。

2018年には暗号資産バブルが崩壊しビットコインの価格は急落、日本でも取引所でハッキング事件が発生し、暗号資産は危険なものという認識が広まった年となりました。一方で、2020年にはマイクロストラテジー等世界の機関投資家やヘッジファンドもビットコインをポートフォリオに組み込む動きが強まり、ビットコインの価格は再度上昇しビットコインの時価総額も12月に50兆円を突破しています。

2021年も暗号資産市場全体が大きく上昇する中、アメリカでコインベース社がNASDAQに上場したニュースが報じられました。11月にはビットコインの大型アップグレード「Taproot」の実装も完了しています。この年には、エルサルバドルが法定通貨にビットコインを採用したことや、10月には米国証券取引委員会（SEC）がビットコイン先物ETFの申請を承認する動きも大きな話題となりました。
2022年の上半期は、世界的な金融緩和から引き締め方向に転じる中で、ビットコインの価格が大きく下落する動きとなり、暗号資産市場の2度目の冬の時代を迎えています。

ビットコイン（BTC）のメリット

ビットコインを利用することは様々な点でメリットがあります。まず管理者がいないため、監視されることがなく個人間で直接取引ができることです。つまり、日本円を送金した場合は銀行という管理者が存在するところで送金手続きを行います。しかし、ビットコインを送付する場合は、原則個人間で自由に受け渡しを行うことができるというメリットがあります。
また、時間を気にせず送付を行うことができるため、銀行のように送金・着金時間に制限が加わることがありません。また銀行の海外送金のように何営業日も待つ必要がなく、送付先での受領が可能となっています。
ビットコインの他のメリットとして、実店舗でビットコインでの決済を取り扱っている場合は世界中どこでも決済用資産として直接買い物等にも利用することができる点が挙げられます。

このように、ビットコインにはメリットが多い一方でデメリットもあります。分散型組織で管理されているため管理者が存在しないという点を説明しましたが、これは言い換えるとデメリットにもなります。管理者が存在しないということは何かしら問題が起きても保証されないということです。これまでにも様々な問題が発生しましたが、発行体・管理者が存在しないことから、責任の所在がわからないというケースもありました。

また、ビットコインは、一般的にウォレットというインターネット上にあるアドレスに保管されているためハッキングリスク等が存在します。暗号資産取引所でのウォレットの場合は暗号資産取引所のセキュリティ対策等である程度リスクは軽減されますが、アプリ等自身のウォレットで保管した場合は、ハッキングされたとしてもリスク管理の責任は自身が負うため、相対的にセキュリティリスクは高まることになります。

さらに、ビットコインは法定通貨のような「金利」というものは発生しません。法定通貨を銀行等の金融機関に預けた場合は、一般的に期間の利益享受として預金利息を受け取ることができますが、ビットコインは保有していても金利を得ることができません。ただし、日本の暗号資産市場では、暗号資産交換業者に対しビットコインを貸し出す仕組みの消費貸借取引「レンディング」によって利用料（年率）を受け取れる場合もあります。

ビットコイン（BTC）の今後と将来性

ビットコインは、時価総額が50兆円を超える（2022年7月現在）大きなアセットの一つとなってきており、投資家としても無視できない規模の時価総額に成長してきています。ビットコインの特徴として供給量が将来的に減少していく中、保有者は個人投資家から機関投資家まで幅広い投資家層にまで拡大しています。
また、ビットコインを中心に暗号資産市場でもETFの申請や、先物市場の普及等個人投資家から機関投資家まで参入しやすい土壌を整える動きが世界で続いており、価格の上下が大きくボラティリティの高いアセットではあるものの、着実にマーケットは成長してきています。
ビットコインは現在、日本では投資目的で利用される機会が多いですが、ポートフォリオに組入れるアセットの一つとしてなくてはならないものになっていく可能性もあり、将来的には注目していく必要があると考えられるでしょう。