cryptonews
20日前
「イーサリアムはAIの問題を解決するために重要な役割を果たす」と元コア開発者が期待

「イーサリアムは、AI(人工知能)が直面する最も切迫した問題を解決する上で、重要な役割を果たす可能性がある」と、イーサリアムのコア開発者だったエリック・コナー氏は発言している。
コナー氏は4月15日付のXへの投稿で、イーサリアムの「最大の主流派となる瞬間」は、一極集中や不透明なアルゴリズム、プライバシーへの懸念の高まりに悩むAIとの統合によって、訪れる可能性があると述べている。
「AIはブラックボックス・モデル、一元化されたデータ・サイロ、プライバシーの落とし穴に悩まされている」とコナー氏は指摘し、イーサリアムはこれらの問題に対処できるユニークな立場にあると付け加えた。
●イーサリアムは大手テック企業に代わる分散型AIを提供できる、と元開発者が発言
彼は、イーサリアムの分散型構造、透明性の高いスマートコントラクト、トークン主導のインセンティブ、組み込みのマイクロペイメントシステムは、大手テック企業の独占から解放され、AI開発のためのより良い基盤を提供できると主張した。
コナー氏は、スマートコントラクトはAIのトレーニングやデータ調達プロセスの透明性を高め、現在多くの商用AIプラットフォームを取り巻く、秘密主義を軽減するために利用できると強調した。
しかし、大手AI企業は、そのビジネスモデルがデータ管理に大きく依存しているため、このようなオープン化に抵抗する可能性があることを認めた。
それでも、公正さと透明性に対する要求が高まることで、開発者はイーサリアムのより倫理的で協調的な手法へと向かう可能性があると同氏は述べた。
イーサリアムの可能性は、急速に発展しているエージェント型AIの分野にも及んでいる。
そこでは自律的なソフトウェアエージェントが意思決定を行い、取引を実行し、スマートコントラクトとやりとりすることができる。
イーサリアム・ブログの最近の投稿では、ブロックチェーンがリアルタイムのデータアクセス、デジタル資産の所有権、分散型アプリケーションとの相互運用性によって、これらのエージェントをどのようにサポートするかが強調されている。
この基盤の上に既に構築されているプロジェクトには、オンチェーンウォレット・コントロールを持つバーチャルインフルエンサーLuna、暗号資産市場の洞察を提供するAIエージェントAIXBT、コミュニティ投票による分散型NFTアーティストBottoなどがある。
さらに、BankrrやHeyAnonのようなツールは、ユーザーが自然言語を使用してブロックチェーンシステムとのやりとりを可能にする、会話インターフェースを実現している。
コナー氏は、イーサリアムは分散型AIを実現するためのツール、研究、実世界でのアプリケーションを構築し続けねばならないと結論づけた。
もし成功すれば、イーサリアムは倫理的AIの導入の原動力となり、金融の枠を超えてその影響力を拡大する可能性がある。
●VC、イーサの投資価値の低下についてレイヤー2を非難
3月、キャッスルアイランド・ベンチャーズの暗号資産ベンチャーキャピタリストであるニック・カーター氏は、レイヤー2(L2)スケーリングネットワークの台頭と無制限のトークン発行という、イーサの価値を損なう2つの重要な問題を指摘した。
同氏は、「貪欲なイーサL2」がイーサリアムのベースレイヤーから価値を吸い上げる一方、ほとんど還元していないと主張した。
同氏はまた、イーサリアムコミュニティが過剰なトークン発行を受け入れていることを批判し、「イーサは自らのトークンの雪崩に埋もれた。
自らの手で死んだのだ」と発言。
カーター氏のコメントに続き、レッカー・キャピタルの創設者であるクイン・トンプソン氏も、イーサリアムは投資対象として「完全に死んだ」と断言した。
トンプソン氏は、ブロックチェーンプラットフォームとしての有用性にもかかわらず、イーサがもはや強力な投資ケースを提供しない兆候として、取引活動の減少、ユーザー数の減少、ネットワーク収益の減少を挙げている。
2024年9月、カーター氏は、L2がイーサリアムのベースレイヤーに貢献せずに、ユーザーのアクティビティと収益を獲得したため、イーサリアムの手数料収入が半年間で99%激減したと警告した。
(イメージ写真提供:123RF)
https://cryptonews.com/news/ethereum-has-huge-opportunity-to-fix-ais-centralization-problem-says-former-dev/
This story originally appeared on cryptonews.com.
サービス
マーケット情報・チャート
- ビットコイン(BTC)
- イーサリアム(ETH)
- エックスアールピー(XRP)
- ライトコイン(LTC)
- ビットコインキャッシュ(BCH)
- ポルカドット(DOT)
- チェーンリンク(LINK)
- カルダノ(ADA)
- ドージコイン(DOGE)
- ステラルーメン(XLM)
- テゾス(XTZ)
- ソラナ(SOL)
- アバランチ(AVAX)
- ポリゴン(MATIC)
- フレア(FLR)
- オアシス(OAS)
- エックスディーシー(XDC)
- シバイヌ(SHIB)
- ダイ(DAI)
- コスモス(ATOM)
- アプトス(APT)
- ヘデラ(HBAR)
- ジパングコイン(ZPG)
- ニアー(NEAR)
- ユーエスディーシー(USDC)
- ニッポンアイドルトークン(NIDT)
- アルゴランド(ALGO)
- エイプコイン(APE)
- アクシーインフィニティ(AXS)
- ベーシックアテンショントークン(BAT)
- チリーズ(CHZ)
- エンジンコイン(ENJ)
- イーサリアムクラシック(ETC)
- エフシーアールコイン(FCR)
- メイカー(MKR)
- モナ(MONA)
- オーエムジー(OMG)
- サンドボックス(SAND)
- トロン(TRX)
暗号資産及び電子決済手段を利用する際の注意点
暗号資産及び電子決済手段は、日本円、ドルなどの「法定通貨」とは異なり、国等によりその価値が保証されているものではありません。
暗号資産及び電子決済手段は、価格変動により損失が生じる可能性があります。
外国通貨で表示される電子決済手段については、為替レートの変動により、日本円における換算価値が購入時点に比べて減少する可能性があります。
暗号資産及び電子決済手段は、移転記録の仕組みの破綻によりその価値が失われる可能性があります。
当社が倒産した場合には、預託された金銭及び暗号資産及び電子決済手段を返還することができない可能性があります。
暗号資産及び電子決済手段は支払いを受ける者の同意がある場合に限り、代価の支払いのために使用することができます。
当社の取り扱う暗号資産及び電子決済手段のお取引にあたっては、その他にも注意を要する点があります。お取引を始めるに際してはサービスごとの「サービス総合約款 」「暗号資産取引説明書(契約締結前交付書面)」「電子決済手段取引説明書(契約締結前交付書面)」等をよくお読みのうえ、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただきご自身の判断にてお取引くださるようお願いいたします。
秘密鍵を失った場合、保有する暗号資産及び電子決済手段を利用することができず、その価値を失う可能性があります。
PDF書面のご確認には、当社が推奨いたしますブラウザソフト、ならびにPDFファイル閲覧ソフトが必要となります。
手数料について 口座管理費、年会費、日本円の入金手数料、暗号資産、電子決済手段の受取・送付(入出庫)手数料はかかりません。そのほか、取引所取引(板取引)での手数料及び、レバレッジ取引において、ファンディングレートが発生しますが、お客様から徴収する場合と付与する場合があります。詳しくは「手数料」をご確認ください。
上記に加え、暗号資産関連店頭デリバティブ取引を行う場合の主な注意点
暗号資産関連店頭デリバティブ取引に関して顧客が支払うべき手数料 、報酬その他の対価の種類ごとの金額若しくはその上限額又はこれらの計算方法の概要及び当該金額の合計額若しくはその上限額又はこれらの計算方法の概要は、「手数料」に定める通りです。
暗号資産関連店頭デリバティブ取引を行うためには、あらかじめ日本円、暗号資産、電子決済手段(当社にて取扱いのある銘柄に限ります。)で証拠金を預託頂く必要があります。預託する額又はその計算方法は、「証拠金について」をご確認ください。
暗号資産関連店頭デリバティブ取引は、少額の資金で証拠金を上回る取引を行うことができる一方、急激な暗号資産の価格変動等により短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うことや、取引額が証拠金の額を上回るため、証拠金等の額を上回る損失が発生する場合があります。 当該取引の額の当該証拠金等の額に対する比率は、個人のお客様の場合で最大2倍、法人のお客様の場合は、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会が別に定める倍率(法人レバレッジ倍率)です。
暗号資産関連店頭デリバティブ取引は、元本を保証するものではなく、暗号資産の価格変動により損失が生じる場合があります。
当社の提示するお客様による買付価格とお客様による売付価格には差額(スプレッド)があります。スプレッドは暗号資産の価格の急変時や流動性の低下時に拡大することがあり、お客様の意図した取引が行えない可能性があります。
「暗号資産取引説明書(契約締結前交付書面)」等をよくお読みのうえ、リスク、仕組み、特徴について十分に理解いただき、ご納得されたうえでご自身の判断にて取引を行って頂きますようお願いいたします。
商号等 | : | SBI VCトレード株式会社 |
第一種金融商品取引業 | : | 関東財務局長(金商)第3247号 |
暗号資産交換業 | : | 関東財務局長 第00011号 |
電子決済手段等取引業 | : | 関東財務局長 第00001号 |
加入協会 | : | 一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会(会員番号1011) |
免責事項 当社ウェブページ遷移前に表示された情報は、当社が作成・管理しているものではありません。