暗号資産投資でキャピタルゲイン（売買差益）を狙う場合、「安い時に買って高い時に売りたい」と考えるのが一般的でしょう。
しかし、暗号資産は価格変動（ボラティリティ）が大きいため、売り買いのタイミングを見極めるのは容易ではありません。
そんな「タイミングの難しさ」を和らげる方法の一つが「ドルコスト平均法」です。
この記事では、投資初心者でも始めやすく、続けやすい「ドルコスト平均法」の仕組みをわかりやすく解説します。

ドルコスト平均法とは

仕組み

ドルコスト平均法は、「一定のタイミングで、決まった金額分を継続的に買う」という非常にシンプルな投資方法です。

価格が高い時は少しだけ買い、価格が安い時にはたくさん買う。
その結果、購入量が自動的に調整され、平均購入単価を平準化することができるという特徴があります。

もっと具体的に、わかりやすく株に例えてみましょう。
毎月、ある企業の株を買うとします。
1ヶ月目は1株700円、2ヶ月目は1株1,350円、以降以下の図の通りに株価が変動したとします。

「毎月10株ずつ買う」と決めて買う場合、株価が700円の時は10株で7,000円、株価が1,350円の時にも10株買って13,500円払います。
一方、ドルコスト平均法は一定の金額分買うという方法なので、「毎月10,000円分買う」と決めた場合、株価が700円の時は10,000円で14株*、株価が1,350円の時は10,000円で7株*買えます。
*小数点以下切り捨て

毎月10株ずつ一定の「数量」を買った場合、合計51,000円で50株、1株当たり1,020円で購入したのに対し、ドルコスト平均法を使って毎月10,000円分買った場合、合計50,000円で55株、1株当たり909円で購入できたことになります。
どちらも同じタイミングで購入したにも関わらず、平均購入金額に差が出ました。

では、もし株価1,000円の時に売却するとどうなるでしょうか。
毎月10株ずつ購入していた場合は1株当たり20円の損ですが、ドルコスト平均法で購入していた場合は1株当たり91円の利益が出ます。
価格が高い時には少しだけ買い、価格が安い時に多く買うことにより購入金額を平準化できる、というのがドルコスト平均法なのです。

一括投資との違い

一括投資は、まとまった資金で一度に購入する方法です。
タイミングが良ければ大きな利益につながる可能性がありますが、購入した直後に価格が下落すると、損失が大きくなるリスクがあります。
買うタイミングを自分で判断する必要があるため、市場の値動きに慣れていない初心者には難しい場面もあります。

一方でドルコスト平均法は、一定のタイミングで決まった金額分を購入し続ける投資方法です。
先ほど説明した通り、価格が高い時には少なく、安い時には多く買うことにより自然と購入単価が平準化するため、買う（始める）タイミングに悩んだり、価格の変動に一喜一憂したりする必要はありません。
これは、長期投資で価格変動の影響を和らげたい場合に特に向いています。

暗号資産（仮想通貨）積立と相性が良い理由

暗号資産は、株式などと比べても価格変動（ボラティリティ）が大きい傾向にあります。
大きく値上がったり値下がったりと変動を繰り返す中で一度にまとめて購入すると、購入タイミングによって損益が大きく変わってしまうことがあります。

ドルコスト平均法で積立を行うことで、

• 高値つかみのリスクを抑えられる
• 市場の上下に惑わされず、投資を続けやすい
• 長期的なリスク管理にもつながる

といったメリットが期待できるでしょう。
特に暗号資産のように価格変動（ボラティリティ）が大きな投資対象の場合、価格が低い時に自然と多く買える仕組みが大きく機能しやすく、長く続けるほど効果が実感しやすくなります。

このドルコスト平均法を活用しているのが、SBI VCトレードの「積立暗号資産」です。
500円という少額から始められるため、まとまった資金がなくても、自分のペースで長期的に暗号資産投資を行うことができます。
積立取引の仕組みや具体的な流れについて詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてみてください。

▶関連記事：暗号資産（仮想通貨）の「積立取引」とは｜初心者でも始めやすく、少額からできる分散投資

まとめ

ドルコスト平均法は、毎回同じ金額を定期的に投資し続けることで、時間を分散して購入タイミングの偏りを避け、平均購入単価を平準化する投資手法です。
特に価格変動が大きい暗号資産では、長期・積立という形での活用が非常に向いています。
まとまった資金が無くても少額から始めることができ、投資タイミングを見極める必要もなく、時間を味方にできるこの手法を使えば、長期的に比較的安定した資産形成を目指すことができるでしょう。

---
※本コンテンツは暗号資産（仮想通貨）及び電子決済手段等の情報提供のみを目的としたものであり、投資や取引を推奨するものではありません。また、記載内容は執筆時点の一般情報に基づいており、将来の価格動向を示唆するものではありません。
---